ブロガー、部屋を借りる

諸事情により実家へ戻り早十数年、アラフォーにして部屋を借り一人暮らしを始めました。会社員時代に何度か賃貸契約したことはありましたが、独立し個人事業主（自営業）として借りるのは初めてなので「審査に通るかな」と不安でいっぱいでした。

部屋を借りるには？

日本では、マンションでもアパートでも部屋を借りる際には保証人が必要となります。ただし、昨今では「保証人がいない」「保証人が頼みにくい」と言ったことが増えており、保証人の代わりをしてくれる保証会社を利用する場合が増えてきました。

保証会社が利用できるか否かは物件によって異なり、場合によっては「保証人が必須」や「保証会社＋保証人」と言ったこともあります。利用する保証会社は、物件ごとに決まっていることが多いので、賃借人（借りる人）が選ぶ必要はありません（逆に言えば選べないことが多い）。

部屋を契約する前に保証会社の審査に通る必要があり、会社員（正社員など）であれば問題なくとも個人事業主（自営業）は「社会的な信用が低い」と見なされ、審査に通りにくいと言われています。

部屋を借りるにあたり、自分の個人事業主（自営業）としてのスペックを整理してみました。

一般的な会社員であれば問題なく通るでしょうが、個人事業主と言うことを踏まえて部屋探しをすることにしました。

「家賃は手取りの30%程度」と言うのが一般的です。例えば、手取りが20万円（年収300万円程度）の人は6万円ぐらいの家賃が適切となります。

個人事業主（自営業）の場合、手取りが算出しにくいので、簡単に計算して11万円ぐらいの家賃になりましたが、前述したように「社会的な信用が低い」と言うことを踏まえ、少し下げて8万円ぐらいの予算で探しました。

何が功を奏したのかはわかりませんんが、特に問題なく審査に通りました。申し込み前の心配をよそに特に追加の情報を求められることも無かったです。

ただ、審査に要する時間が少し長かったような気がします。会社員時代は申し込み後の2日か3日後には結果の連絡がありましたが、今回は1週間程度の時間が空きました。

これが個人事業主（自営業）だからなのかは不明です。

部屋を探すにあたり気になった所がいくつかありました。

保証会社を利用するため保証人は必要ありませんでしたが、賃借人（借りる人）と連絡が取れなくなった場合に備えて緊急連絡先として親族などを登録する必要があります。

ほとんどの場合は親や兄弟で問題はありませんが、最初に借りようとした部屋には緊急連絡先の人物に年齢制限があり、アラフォーの私には用意することができませんでした。

もちろん、制限の緩い保証会社もあるので難を逃れることもできますが、借りる際には注意したほうが良いでしょう。

賃貸契約をする際に「収入を証明する書類」が必要となります。

会社員であれば給与明細で問題ないですが、個人事業主には無いので確定申告書または課税証明書などが必要となります。

このため、開業したてで「確定申告をしていない」と言う人は証明書類を揃えることができないため、契約が難しくなってしまいます。場合によっては貯蓄額などで審査してもらえることがあるようなので相談してみると良いでしょう。

提出するのは、収入を証明する必要最小限の数字のみが記載されている、課税証明書がオススメです。

日本では多くの人が会社員であるため、仲介業者（不動産会社）の客も会社員が多くなります。そのため、個人事業主（自営業）が「どういうものか」を理解していない人も多く手続きに手間取る場合が多かったです。

特に前述した書類の違いが盲点で「給与明細を用意してください」と言われることが多々あります。こちら側が理解していないと手続きがスムーズにいかないことがあるので注意が必要です。

借りるまでは「借りられるか」が不安でしたが、フタをあけてみればあっけなかったです。

ただ、緊急連絡先に関しては今後のポイントになってくると思います。特に結婚してない独身なので、緊急連絡先が親ぐらいしかおらず年を取っていけば制限に引っ掛かってくるでしょう。

そのため、数年後には賃貸では無く持ち家を検討しないといけないのかもしれません。ただし、昨今では「未婚率の上昇」や「空き家の問題」「高齢化社会」もあるので、不動産業界も時代に合わせて変化していくことを期待したいです。